健康への取り組み

富士フイルムサービスクリエイティブは、設立以来、健康推進に力を入れてきましたが、健康への取り組みに関する宣言を行い、その取り組みが評価され、「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる企業」として、2023年度に続き、2024年度も「健康経営優良法人(大規模法人部門)」に認定されました。

 

富士フイルムサービスクリエイティブは、従業員の健康増進のためにスポーツの実施に向けた積極的な取り組みを行っている企業として、スポーツ庁より「スポーツエールカンパニー2024」に2023年度に続き認定されました。また、自治体・スポーツ団体・経済団体・企業などが一体となり、国民のスポーツ参画を促進するプロジェクト「Sport in Life コンソーシアム」に加盟しています。

 

富士フイルムグループは、社会に新たな価値を創造するリーディングカンパニーであり続けるために、従業員が心身ともにいきいきと働ける健康づくりを積極的に推進すること、そして「100年を生きる時代」の社会の人々に、生きる力、生きる楽しさを提供していくことを宣言します。

 

  • 従業員が心身ともに明るくいきいきと働き続けることができるよう、生活習慣病、がん、喫煙、メンタルヘルス、長時間労働を重点課題とし、健康レベルの向上に取り組んでいきます。
  • 従業員自身の健康に対する意識向上を図るための教育や、健康維持増進に向けた指導など、会社として積極的に関与していきます。

 

富士フイルムサービスクリエイティブ株式会社
代表取締役社長
楠 智靖

 

事業活動を通じた企業成長と新たな価値を提供し続けるためには、従業員一人ひとりの成長の実現が不可欠です。その根底にあるのは「健康」です。
健康への取り組みを社内外に発信し、組織や事業の活力とし、さらなる社会の発展、そして富士フイルムサービスクリエイティブの持続的成長に向け、健康への取り組みを進めています。
健康への取り組みを実践し従業員の健康を保持増進することによって、従業員一人ひとりが高いモチベーションで仕事に取り組み、組織活性、生産性向上し、富士フイルムサービスクリエイティブで長く働き続けたいと思える環境づくりを目指しています。
組織のタテヨコ連携を密接に、きめ細かでクリエイティブな働き方を目指す。

 

健康への取り組みを推進する体制を構築し、取り組みを強化しています。
 
 

健康経営責任者
代表取締役社長

 
 
 

健康経営推進リーダー
人事総務部長

 
 

健康推進室
(産業医・保健師)

健康経営推進者
衛生管理者・保健師

 

人事総務部

 

安全衛生委員会
部門長・従業員代表

 
 
 

従業員

 

 

健康に関する重点項目へ取り組みを強化し、具体的なKPIに対し着実な改善が図られています。
重点項目 KPI 2024年度目標 2023年度 2022年度実績 2021年度実績
実績 目標
生活習慣病対策 BMI値25以上(比率) 23% 24.96% 25.50% 26.90% 25.20%
HbA1c6.0以上(比率) 6% 6.46% 5.27% 5.27% 6.40%
がん対策 胃がん検診受診率 90% 84.90% 82.00% 81.50% 82.50%
乳がん検診受診率 80% 73.60% 92.00% 94.10% 91.60%
禁煙対策 喫煙率 12% 13.00% 13.00% 13.60% 13.10%
メンタルヘルス対策 ストレスチェック受検率 97% 96.50% 96.00% 95.30% 95.10%
長時間労働対策 長時間労働人数 0名 0名 0名 0名 0名
健康管理 定期健康診断受診率 100% 100% 100% 100% 100%

 

生活習慣病対策

従業員の平均年齢の上昇に伴い、肥満(BMI値25以上)の割合が増加傾向にあるのが喫緊の課題です。この課題解決に向け、特定保健指導に該当する対象者には、面談指導を行い生活習慣病の悪化を未然に食い止める活動を行っています。

また、健保が導入している健康情報サイトを活用し、年2回ウォーキングイベントの参加を、マネジメントや社員会と連携して促しています。
コロナ禍を踏まえ、大々的なイベントとしては自粛してきましたが、2024年度は、感染防止措置を徹底して積極的な参加を促しています。春に実施したウォーキングイベントでは、一日平均6,660歩/人を超える結果となりました。

ウォーキングイベントをきっかけに運動を習慣化する従業員を増やすよう、取り組んでいます。

 

 

がん対策

弊社従業員は、女性が半数以上を占めています。
女性特有の疾患予防に向けて、設立当初より婦人科検診の受診率向上に力を入れ、定期健康診断と婦人科検診の同時受診を推奨してきました。主治医がいて定期検査を受診している従業員、市区町村で実施している婦人科検診を受診している従業員を含めると、さらに高い受診率になります。

便潜血陽性者の再検や、50歳以上の方へ在籍中最低1回の大腸内視鏡検査を推奨する取り組みをしています。

 

 

禁煙対策

喫煙に関しては、全事業所で就業時間内禁煙をルール化し、禁煙外来費用補助・禁煙補助薬費用補助、オンライン禁煙プログラム等の禁煙サポートを展開しています。また、喫煙者には保健師より直接、喫煙の弊害を理解いただく教育資料や禁煙プログラムの案内を実施し、更なる喫煙率改善を目指して参ります。

 

 

メンタルヘルス対策

産業医・保健師と年1回の定期面談(希望者へは適宜)を実施し、必要に応じ定期的なフォロー面談を実施しています。

また、入社異動者などへは、環境変化によるストレスの有無などを確認し、相談窓口を周知しています。
ラインケア体制の充実、職場と産業保健スタッフの連携強化も図っています。

 

 

長時間労働対策

長時間労働抑止対策として、従業員へリモートワーク、繁閑調整や定時退社を促しています。
一定時間を超えた従業員には、産業医面談の受診を指示し、心身の状態を確認しています。上長に対してアラートを発信し、注意喚起をしています。

 

 

健康管理

健康診断の受診率100%を達成するため、マネジメントと連携し確実な健康診断の受診に向け業務調整を依頼しています。また、きめ細かなに受診結果を確認し、有所見に対し、必要に応じたアドバイスを実施しています。