医療系人材の教育DXを目指して

高度なVR技術を持つイマクリエイト社と仮想空間でのChatGPT活用に関する共同研究を開始

2023年8月29日

富士フイルムシステムサービス株式会社（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:井上あまね）は、このたび、高度なVR（Virtual Reality）技術を持つイマクリエイト株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役CEO：山本彰洋、以下イマクリエイト社）と、仮想空間でのChatGPT活用に関する共同研究を開始しました。本研究は、当社が提供する「薬学事前学習VRトレーニングサービス」の新機能の開発を目指すものです。

「薬学事前学習VRトレーニングサービス」は、薬剤師が現場で求められる技能を仮想空間において実践形式で学習できるサービスです。コロナ禍で薬学生の実習機会が減少し、教育手法のDXニーズがますます高まる中で、2023年7月より提供を開始したものです。

薬剤師は、調剤や器具の操作技能に加え、患者へのフィジカルアセスメント^※や服薬指導、医師への処方箋内容の確認など様々な場面で臨機応変にコミュニケーションすることが要求されます。しかし薬剤師や薬学生の育成現場では、患者に協力してもらうことは容易ではなく、学習の機会や時間も限られるため、より実際の現場に近い形式でコミュニケーションスキルを学べる手段の開発・導入が求められています。

今回、当社は、仮想空間で身体を動かして現実のような体験が可能なVR技術を有するイマクリエイト社と共同研究を開始しました。本研究では、VR技術とChatGPTの組み合わせで、仮想空間における薬剤師と患者・医師とのコミュニケーションを再現し、実践形式で学習できるコンテンツを開発していきます。今後、開発した学習コンテンツを「薬学事前学習VRトレーニングサービス」の新機能として本年10月に搭載する予定です。

※ 問診、視診、聴診、打診、触診などにより患者の身体状態の評価を行うこと。

共同研究によって実現を目指す新機能

仮想空間内の相手と現実で話しているかのような会話ができます。相手の返答は、学習者が話した内容を受けてChatGPTから出力されます。話した内容によっては分かりにくい表現・言い回しで回答が出力されるケースや、相手に伝わらないケースも含めて、現実の患者や医師と話しているかのようなリアルなコミュニケーションを体験できる機能を目指します。

新機能のイメージ

以下のURLから新機能のイメージを動画で閲覧できます。

https://youtu.be/Knx5WnfWo7Y

今後の展開

当社は、今回の共同研究で開発した学習コンテンツを「薬学事前学習VRトレーニングサービス」の新機能として搭載し、本年10月に全国の薬科大・薬学部向けに提供する予定です。今後、新機能を搭載した「薬学事前学習VRトレーニングサービス」を、医学部など各種医療系の教育現場や、卒後研修などの学び直し、さらには実際の医療現場や薬局での服薬指導など、様々な職種や現場に展開することを検討していきます。

【想定している学習内容の一例】

患者とのコミュニケーション（フィジカルアセスメント、服薬指導など）
医療関係者同士のコミュニケーション（多職種連携、カンファレンス、疑義照会など）

超高齢社会において、従来の業務に加え、在宅医療、疾病予防を目的としたセルフメディケーションへの取り組みなど、医療系人材に期待される役割はますます広がり、人材教育が重要視されています。当社は、教育DXサービスの提供を通じ、実践的なスキルを身に付けた医療系人材の育成を支援することで、社会課題の解決に貢献します。

イマクリエイト株式会社について

所在地：〒141-0022 東京都品川区東五反田5丁目22-7 KAY&KAY West 101号室
代表者：代表取締役CEO 山本彰洋
事業内容：VR/AR/MRシステムの企画・開発・運用、VR/AR/MRのコンサルティング・セミナー・イベント運営
公式サイト：https://ima-create.com/

富士フイルムシステムサービスについて

富士フイルムビジネスイノベーションの100％子会社であり、全国の自治体および企業向けBPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）サービスを提供しています。自治体・公共機関向けのソリューションでは、⼾籍総合システム、コンビニエンスストア証明発⾏システムにおいて圧倒的シェアを誇り、全国の多数の自治体に導⼊からサポートまでの⼀貫したサービスを評価いただいています。また民間企業向けとしては、お客様の業界・業務に特化したデジタルソリューションを提供しています。流通・小売り向けソリューションは、全国の小売業約50,000店舗を下支えし、チェーン・マネジメントの効率化と魅力的な売り場作りを支援しています。最終的なサービスの受け手となる住民や消費者の生活を真に豊かなものとする「ゆたかな明日への情報サービス」を目指しています。

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