Apeos C320 z 宛先表編集ツール

本サービスに登録されているソフトウェア(以下、提供ソフトウェアといいます。)をダウンロードする前に、「注意事項」および「使用許諾条件」を必ずお読みください。使用許諾条件に同意された場合のみ、ソフトウェアをダウンロードして使用することができます。

概要

Apeos C320 z 宛先表編集ツールはApeos C320 zに登録されるファクス宛先表、サーバー宛先表、メール宛先表のデータを編集するためのツールです。

ダウンロード

ファイル名 ffutil23121nw64cfml.exe
ファイル形式 自己解凍形式(EXE形式)
ファイルサイズ 10,833,424 バイト
 

ダウンロードができないときの対処方法

仕様

ソフトウェア種別 Apeos C320 z 宛先表編集ツール
バージョン 1.0.14.0
登録日 2024年7月17日
適合機種
  • Apeos C320 z
動作環境
  • Windows 11 (64ビット) 日本語版
  • Windows 10 (32ビット) 日本語版
  • Windows 10 (64ビット) 日本語版
  • Windows Server 2022 (64ビット) 日本語版
  • Windows Server 2019 (64ビット) 日本語版
  • Windows Server 2016 (64ビット) 日本語版
転載条件 転載、再配布、商行為は一切禁止
著作権者 富士フイルムビジネスイノベーション株式会社

注意事項

インストールについて

  1. ダウンロードが完了したら、ファイルをダブルクリックして解凍します。
  2. その中の下記フォルダーにある「setup.exe」をダブルクリックするとインストールが開始されます。その後は画面の指示に従って操作してください。

ご利用の際の注意

  1. 対応OSに関する情報はOS対応状況をご覧ください。
  2. ご使用になる前に同梱のreadmeファイルをお読みください。

変更履歴

2024年7月17日 Ver. 1.0.14.0 バージョンアップ

前回掲載からの変更点

  • Unicodeで拡張された文字の一部がユーザー名、コンピューター名、フォルダー名、ジョブ名などに含まれる場合に、正しく処理できない現象を改善しました。

2023年6月14日 Ver. 1.0.13.0 バージョンアップ

前回掲載からの変更点

  • プリンタードライバーからファクスの宛先をインポートすると、アプリケーションが固まることがある現象を改善しました。

2022年6月14日 Ver. 1.0.5.0 バージョンアップ

前回掲載からの変更点

  • バージョン情報の[FujiFilmホームページ]へのリンクを[Readmeを表示]に変更しました。

2021年10月26日 Ver. 1.0.3.0 バージョンアップ

前回掲載からの変更点

  • ダイレクトファクス機能を[暗証番号で許可する]に設定した際、本体宛先表を参照できない現象を修正しました。

2021年5月12日 Ver. 1.0.2.0 リリース

  • リリース

使用許諾条件

本ソフトウェア(以下、提供ソフトウェアといいます。)の使用許諾条件は、以下に記載するとおりです。

  1. 提供ソフトウェアの著作権は、富士フイルムビジネスイノベーション株式会社(以下、富士フイルムビジネスイノベーションといいます。)ならびに原権利者に帰属します。
  2. 提供ソフトウェアは、各提供ソフトウェアに対応する富士フイルムビジネスイノベーション製品を利用する目的で日本国内においてのみ使用することができます。
  3. 提供ソフトウェアを使用するにあたっては、各提供ソフトウェアに関して富士フイルムビジネスイノベーションが本サービスで明記する注意制限事項等を遵守してください。
  4. 提供ソフトウェアの全部または一部を修正、改変し、またはリバースエンジニアリング、逆コンパイルあるいは逆アセンブル等により解析することを禁止します。
  5. 提供ソフトウェアを通信回線を利用し頒布すること、フロッピーディスク、磁気テープ等の他の媒体に複製し第三者に譲渡、販売、貸与、使用許諾することを禁止します。
  6. 富士フイルムビジネスイノベーション、富士フイルムビジネスイノベーションの販売会社、特約店および提供ソフトウェアの原権利者は、提供ソフトウェアを本サービスで明記する注意制限事項等で特定する以外の機器あるいはプログラムと組み合わせること、また提供ソフトウェアを改変することに起因して生じた損害、損失等に関し責任を負うものではありません。
  7. 富士フイルムビジネスイノベーション、富士フイルムビジネスイノベーションの販売会社、特約店および提供ソフトウェアの原権利者は、提供ソフトウェアに関し何らの保証責任および賠償責任も負うものではありません。

以上