医療機器リースの落とし穴

クリニックの経営にとって、医療機器の導入は特に慎重に行うべき事柄といえます。高額なだけに、クリニックの経営に及ぼす影響も大きいからです。クリニックの新規開業時や、開業して間もなく経営が軌道に乗っていない段階では、クリニックへの医療機器の導入を金融機関からの借り入れではなく、リースで行うというのも一つの選択肢です。

リースの主なメリットは、

• 金融機関の借り入れ審査より手続きが簡素で活用しやすく、担保が必要ない。

• リース料は月々の経費で計上するので、当初の投資額を低く抑えられる。

• 固定資産税がかからない。

• 動産保険という保険がついていること多く故障や破損の場合に便利。

などです。

デメリットは、支払総額や中途解約ができない点、リース期間終了後に所有権が移転しないことなどです（「医療機器導入4つのポイント」参照）。

デメリットのうち、特に注意すべき点を解説します。

医療機器をリースで導入する場合の最大の落とし穴は、月々のリース料です。

リースは銀行からの融資に比べ、短期間で返済する仕組みとなっているため、毎月の支払額は多くなり、リース期間終了時までに支払う総額も大きくなります。

リース料は、物件価格、固定資産税、動産保険料、金利などから成り立っており、その総額をリース期間中に均等月払で支払う仕組みです。リース期間は通常3年～7年の間で決められます。

リースではリース料率という言葉が使われますが、金利ではないので注意が必要です。リース料率はリースされる機器の金額に掛けて月々の支払い金額を計算するための数字で、「リース料率＝月額リース料/物件価格」です。

例えば総額3000万円の医療機器の場合、5年間のリース料率が1.80％なら、月々のリースは「3000万円 × 1.80％ ＝ 54万円」
になります。よって「54万円 × 12カ月 × 5年間 ＝ 3240万円」が支払い総額です。総額3000万円の医療機器ですが「240万円」余計に支払うことになります。

もちろんリース期間が短くなれば、総リース料は少なくなりますが、その場合相対的にリース料率も上がるので、月々の負担が増えることになります（表参照）。

リースで気をつけるべきもう一つのポイントは、リース期間終了後も見据えて契約を行わなければならない点です。

リースでは、リース期間終了後に医療機器が自分の所有物にはなりません。機器の所有権はリース会社にあるため、リース期間終了後も使用を続けるには基本的に再リースの契約を結ぶか、買い取る必要があります。再リースの場合、月々の支払い金額は年間リース料の10分の1程度になりますが、本来の支払いが終わっているにもかかわらず、支払いが発生するのは非効率とも言えます。

そのため、リース期間を超えて長期に渡り使用する機器（実質的に耐用年数の長いX線撮影装置など）はリースには向かないと言われています。

逆に比較的早期に陳腐化する可能性があるレセコンや電子カルテなどの情報機器については、5年程度で買い替えるケースも多く、リースに向いていると言えるでしょう。

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【企画・編集　日経メディカル開発】