富士フイルムグループは、社会に新たな価値を創造するリーディングカンパニーであり続けるために、従業員が心身ともにいきいきと働ける健康づくりを積極的に推進すること、そして「100年を生きる時代」の社会の人々に、生きる力、生きる楽しさを提供していくことを宣言します。
2024年8月1日
富士フイルム医療ソリューションズ株式会社
代表取締役社長 山川 直也
従業員の健康増進にコミットし、健康で意欲高く働く姿を実現することで生産性や従業員エンゲージメントの向上、ヘルスケア事業の成長や企業の社会的な地位向上につなげます。
富士フイルムグループの企業理念において、「健康増進」が揚げられています。人々の健康のために価値を提供し、社会的責任を果たすために、自ら率先して健康に取り組みます。
従業員の健康を守ることで「企業価値の向上」につなげます。
医療費は家計にも負担をかけます。健康でいることで医療費負担の軽減につなげます。
健康経営推進体制を構築し、従業員の健康保持・増進に向けて活動しています。
富士フイルムグループの方針に則って以下の5つの項目を重点課題と位置づけ、「7つの健康行動」*1を柱とした活動を継続してこの課題に取り組んでいくこととします。
目標比率 | 2020年度実績 | 2021年度実績 | 2022年度実績 | 2023年度実績 | |
---|---|---|---|---|---|
BMI25以上 | 21%以下 | 27% | 26% | 27% | 25.8% |
HbA1c6.0以上 | 6%以下 | 7% | 8% | 10% | 13.2% |
肥満度の指標であるBMIや糖尿病の指標であるHbA1cについて、正常値を超える人(ハイリスク者)の比率をグループ指標値以下に低減させることを目標に掲げて全社員に周知し、意識の向上を図っています。また必要に応じて産業医、保健師によるサポートを行う体制を整えています。
目標比率 | 2022年春 | 2022年秋 | 2023年春 | 2023年秋 | 2024年春 | |
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全社員 | 80%以上 | 23.5% | 45.9% | 74.4% | 81.1% | 88.3% |
ハイリスク者 | 90%以上 | - | 37.9% | 68.4% | 83.3% | 91.9% |
目標 | 2020年度実績 | 2021年度実績 | 2022年度実績 | 2023年度実績 | |
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喫煙者率 | 12%以下 | 22% | 15% | 15% | 16.7% |
就業時間中の禁煙、会社敷地内や社用車内での禁煙などの施策と合わせ、グループで提供される禁煙パッチなどの禁煙プログラムを導入して喫煙率の低減に努めています。
肺がん、胃がん、大腸がん、乳がん、子宮頸がんなどの各種がん関連の検査を受診しやすくするため、人間ドックを社員の自己負担なしで受診できるようにし、がんの早期発見・治療を目指しています。受診率は以下の通りです。
受診率 | 実施対象者 | 目標 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | ||
---|---|---|---|---|---|---|---|---|
実績 | 実績 | 実績 | 実績 | |||||
定期健康診断 | 全社員 | 100% | 100% | 100% | 100% | 100% | ||
検査項目 | 胸部X線 | 全社員 | 100% | 100% | 95% | 100% | 100% | |
胃がん | 35歳および40歳以上の社員 | 100% | 84% | 78% | 75% | 91% | ||
内訳 | バリウム | - | 40% | 36% | 33% | 19% | ||
内視鏡 | 90%以上 | 44% | 43% | 42% | 72% | |||
大腸がん | 35歳および40歳以上の社員 | 100% | 89% | 85% | 87% | 96% | ||
乳がん | 全女性社員 | 90%以上 | 33% | 53% | 62% | 89% | ||
子宮頸がん | 全女性社員 | 90%以上 | 33% | 66% | 62% | 63% | ||
再検査 (大腸がん) |
要再検査者 | 100% | - | - | 23% | 100% | ||
うち大腸内視鏡 | 100% | - | - | - | 100% |
目標 | 2020年度実績 | 2021年度実績 | 2022年度実績 | 2023年度実績 | |
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休職者率 | 0.8%以下 | 0% | 0% | 0.77% | 3.00% |
ストレスチェック 受検率 |
100% | 95.4% | 99.2% | 99.2% | 100.0% |
高ストレス者率 | - | 8.0% | 12.6% | 11.5% | 11.2% |
メンタル不調による長期休職者の発生を防ぐため、社内での相談窓口の開設や特に若手社員を中心とした人事部門担当者による定期的な面談などで早めの兆候の検出と迅速な対応が取れる体制を構築しています。
またストレスチェックの100%実施を実現するとともに、高ストレス者について産業医によるサポートを行う一方、集団解析結果の各職場へのフィードバックにより、職場環境の改善を目指しています。
企業理念の「健康と豊かな生活」を目的に、会議の効率化、有給休暇取得・定時退社の推奨、直行直帰の推奨などを推進した結果、所定外労働時間や有給休暇取得率の向上となりました。
2020年度実績 | 2021年度実績 | 2022年度実績 | 2023年度実績 | |
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平均月間総実労働時間 | 180.6H | 182.7H | 184.3H | 179.2H |
平均月間所定外労働時間 | 27.3H | 29.8H | 30.1H | 29.8H |
平均年次有給休暇取得率 | 51.5% | 34.2% | 87.9% | 89.70% |
平均年次有給休暇取得日数 | 11.0日 | 14.0日 | 17.4日 | 17.2日 |